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２０１８年は有事に備える年：
多数の有識者の意見を読むと２０１８年に米国は北朝鮮を先制攻撃する可能性が高いと述べており、筆者も下記の理由から同じ意見になる。
I.米国と北朝鮮衝突の理由
１．米国はこれまで何度も国際社会に北朝鮮の危機を訴え、国連安保理でも制裁決議を行って来た。この為いつ攻撃を始めても国際社会より非難されない状況になっている。
２．北朝鮮が化学兵器の使用に言及したことにより、米国のレッドラインを越えた可能性が強い。これまでもイラク進攻理由として化学兵器の使用があり、シリアへの空爆も化学兵器の使用が理由になっている。
３．アメリカ人の国民性として、北朝鮮の核ミサイルに怯えながら日々生活していくことはあり得ない。もしトランプが妥協した場合は大統領の資格が無いと見なされる。２０１８年１１月の中間選挙には戦争勝利の結果を持って戦いたい。アメリカでは自分の土地に無許可で入ってきた人間を射殺しても非難されない。日本人留学生が夜間に道を聞くために他人の土地に入り警告されたが意味が分からず前進して射殺されたことでも分かる。アメリカ人の家庭には少なくとも１丁は拳銃があり、多くの家庭にはショットガンがある。中学生になった男子は銃の撃ち方を教えられる。米国社会で乱射事件が多発しているにも関わらず銃社会が変わらないのは全米ライフル協会の政治力と伝えられるが、多くのアメリカ人は建国以来自分の身は自分で守るという教育を永く受けて来ていることが大きい。
II. 何時、どのように始まり、我々はどうすれば良いのか、何故政府は警告・避難方法を教えてくれないのか。
１．何時：時期はその時々の情勢によるが直近では４月説がある。冬季オリンピックが終わり、米韓演習が始まる、アメリカとしてはこれ以上北朝鮮の核ミサイル技術力の向上は許せない。
２．どのように始まるか：米国は単独で攻撃することは無く、日・韓にも出撃を要請する。韓国の米軍家族が移動する。全面攻撃を始める前にサイバー戦や内部崩壊の動きが出る。この後に総力を上げて一瞬にして北朝鮮の攻撃手段を叩く。
３．我々はどうすれば良いか
時間があることがはっきりすれば、出来るだけ危険地域より遠くへ逃げる。予想される危険地域は、トランプ大統領が来日の際に降り立った横田基地（多摩地区で立川、拝島などに近い）でこれは北朝鮮攻撃を考慮して将兵を鼓舞する意味もあったかもしれない。これと空母などが寄港地にしている横須賀、また東京都心などが挙げられている。
この為に、首都圏に住む人々は北へ逃げる、或いは危険地域から遠い高い山の反対側に隠れることが勧められる。核ミサイル被害を抑える方法、
時間が切迫している場合は地下鉄で地上より出来るだけ深い大江戸線のホームなどへ逃げる。銀座線、丸ノ内線のホームからより深い他線のホームへ移動する。地下街は緊急の場合はやむを得ないが爆圧で天井が落下する可能性がある。
核シェルターとして利用する場合に深く安全な駅は何処か。ホームの深さが２０メートルを超える路線別駅一覧、
緊急避難用食料、車中泊用の車、テント、日々使用しなければならない薬のまとめ買い、現金など、常に言われている避難用品をリュック、大型旅行カバンなどに纏めておくことが重要になる。日常使用している為に集めることが難しい場合は少なくとも避難用備品を長期に逃げる場合か、地下鉄などに短期で逃げる場合とに分けてリストアップして壁に貼る。大地震、大火災、富士山の噴火などへの備えにもなる。
４．なぜ政府は警告、避難方法を教えてくれないのか。
仮に空爆が何月に始まり、危険予想地域はここ、避難方法はこれと発表した場合には当然それらに対する政府の対応が求められる。しかしながら、推定に基づいて危険地域全員の避難方法、避難シェルターなどを準備するには金と時間がかかり対応が間に合わず単に騒動を作りだすだけと黙っている場合が多い。福島原発メルトダウンの際も米軍などはその可能性が高いことから日本海へ避難したが、、政府は繰り返し否定を続けた。風向きによっては首都圏全域の住民が避難しなければならなかったかもしれない。この結果、国民は自身で防御しなければ不幸な目に合う可能性がある。
国の基本的役割は景気拡大や無償教育よりも国民の生命、財産の保護が第一であるので、危機に対しては明確に説明すべきと考える。
本当に必要な情報は知らされない、
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